世界の株価チャートとリアルタイム情報 > 株式投資 Archive

株式投資 Archive

上場維持がきまったあとのオリンパスの株価は?

市場のルールの素人ながら、釈然としないままオリンパスの上場維持がきまった。課される金額はわずか1千万らしい。こんな違反したときに取る金は、会社の資本金や年商などから決めればよいのに。

そして気になるのが、今後のオリンパスの株価。これまでが高すぎたので、現状1300円くらいで頭打ちになるのかともおもう。一時期のように大きく上がったり下がったりしていないので、安定してきたのかな。

そして、すでに上場維持は織り込んでいたのでいまさら動かないのかな。

来週のオリンパスの株価にはそんなに注目ではないけど、ちょっと注目しておこう。

配当利回りが今の株価で2.5%ということはやはりこれまでは割高だったのかな。

image

日本経済新聞社は、東証が管理銘柄指定を解除したオリンパス株を平均株価などの構成銘柄として維持することを決めた。
東証はオリンパス株の上場維持を決定している。

日経 オリンパスを平均株価などの構成銘柄として維持 | 為替ニュース | Klugクルーク - FX投資家向けの為替ニュース・相場コラム・経済指標カレンダー

グロソブが設定来の最安値だって。

日本国内の最大の公募投信は国際投信の「グローバル・ソブリン・オープン(毎月決算型)」なわけだが、その基準価格が3日、設定来安値の5044円となったらしい。
グロソブは、毎月分配型の先駆けとして登場し、今もその規模は最も大きな公募投信であるわけだが、投資家が選好する分配金競争では後発組の高分配ファンドに水をあけられ資金流出を余儀なくされている。投資先がソブリン債という性格を活かし、分散投資の中で、ベース資産としての「グロソブ」をアピールしたいところだが、足元の急激な円高で基準価額が5000円割れ目前の「グロソブ」は新たな岐路に立たされている。
「投信なのに毎月分配金が出るなんて凄い」──分配金が毎月出ることに感動した投資家は多い。高齢層の年金補完目的や早期リタイア組の小遣い稼ぎ的投資など、目的はさまざまだが、毎月の分配金を楽しみにした個人投資家の圧倒的支持を得て「グロソブ」は、全都道府県で販売される国民的ファンドに成長した。
ただ毎月分配があることだけで、投資家が満足するはずはなく、分配金の高額化に向けた運用各社の競争から登場したのが、現在主流となっている通貨選択型だ。投資先の債券や株式の値上がり益に為替のリターンを上乗せするという2階建て構造(ダブルデッカー型)の通貨選択型は、より高い分配金のねん出が可能だ。販売会社からは「グロソブの一部を解約し、分配金の高い毎月分配への乗り換えは恒常的に続いている。そのためにも乗り換え先となる高分配商品の導入が必要になっている」との声もある

東京電力の国有化後の株価は?

震災にともなう原発事故で補償も含めて今後かなりの額を負担する必要が出てくると予想される東京電力。一時国有化ということも避けられない状況になっているなか、株価は、震災前の2割を切るところまで下落してしまっている。

投資の対象として考えると、仮に国有化によって上場廃止になる場合に、10円くらいに東京電力の株価が下落したところで大量に購入しておけば、数年後に国有化状態を脱して再上場した際に、一儲けできるか?ということ。

これに関しては、手を出すべきではない。

という結論のよう。一般に国有化の場合には、資本金を全額減額する100%の減資が行われて上場廃止になるので、減資が実際された時点で株券は紙くずになってしまう。

最近の例ではJALがそう。結局、国有化が有力な東京電力の株に関するマネーゲームには素人は関与しないほうがよいということかな。

大震災後に株価が上昇するのはどこ?

東北関東大震災から2週間が経過して、東京電力の株価は大きく下落。福島原発の問題であれだけの人が非難して、茨城や千葉の農作物に放射性物質を付着させて。。。。とその補償に費やす金額や、原発が使えなくなっても電気の需要が減らないので、それをまかなうために新たな発電所を作らなければならなかったりと、ますますお金を使わなくてはいけない状況では東京電力の株価下落も仕方ないのかなと思う。

その東京電力は、実は40歳平均給与が他の電力会社よりも低いことはあまり知られていないかも。

まあ、企業の責任ということになれば、従業員もそれなりに給与カットを行われるのかもしれませんが、それも仕方なし。

さて、大震災の後にはそれを復興させるための資金供給が必要になり、当然、建設業界はその恩恵を受ける急先鋒になるわけだが、今後行われる土木関連の投資はまちがいなく、建設土木業界を活性化させるだろう。

実際に、これらの業界の各社の株価の動きは、それを見越した動きをしており、投資家としては選びやすい状況か。

インドネシアに投資するならどうしたらいい?

インドネシアの株価の推移が力づよいことを見逃していたことはインドネシアの株価指標の推移のグラフト共にすこしまえに書きましたが、その後インドネシアへの投資を考えています。

検索してみると、

PCA インドネシア株式オープン
ING・インドネシア株式ファンド

が投資信託として販売されており、国内の公募追加型株式ファンドのうち、インドネシア株だけで運用するのはこの2ファンドのみのようです。

11月末にアイエヌジー(ING)投信とPCA・アセット・マネジメントが新規設定するインドネシア株ファンドは、インドネシア株市場の値動きを捉えることを目指すファンド。前者は25~35銘柄程度、後者は50銘柄前後に投資する見通し。インドネシアの代表的株価指数であるジャカルタ総合指数の構成比から、金融やエネルギーなどの業種が上位に入る見込みだ。日本国内からインドネシアの一部の個別株に直接投資はできるものの、国内証券への委託手数料のほか、現地証券への手数料など諸々のコストがかかるため、海外株投資の初心者にはファンドの方が手軽といえそうだ。

インドネシアの時価総額は18兆円程度、上場銘柄数は約400銘柄(9月末時点)。ジャカルタ総合指数(現地通貨ベース)の年初から10月末までの上昇率は約75%と、ロシアRTS指数の113%には及ばなかったものの、上海総合指数やインドSENSEXの64%を上回った。過去3年間ではSENSEXとRTSを上回った。ING投信では、「ジャカルタ総合指数の今期PERは30倍前後だが、EPSの増加で来期予想PERは15倍程度になる見込みだ。インドネシアの株式市場の時価総額は対GDP比で4割程度と、インドやブラジルなどと比較しても伸び代がある」という。

2010年の日本経済展望

現状ではとても日本の経済に連動する金融商品で資産運用をしたいと思える状況ではない。

敢えて状況を見据えて投資するとすれば、ベア型の投信。

なんと言っても気になるところは、日本の国の借金が700兆円を超えてしまったこと。

歳出のうち税収で満たせない部分を国債発行で穴埋めすることで帳尻を合わせているのが日本の財政であるが、一般家庭の家計を考えると、常に借金をしていて、借金を返すために国債という借金をするというむちゃくちゃな状況。

しかもその借金額が、家計でたとえると、その家庭が有する金融資産や不動産資産などの70%。まだ100%ではないので、国としてはわずかに余裕があるようにも感じられるが、いかんせん、これは国の話であり、家庭での金融資産や不動産資産に該当する部分が個人の資産となると考えることはさらに複雑になる。

バカなマスコミや市民達は、この問題点を認識しつつも、歳出を減らすために事業が削られれば不満をいう。民主党もいまいち予算の大幅な削減には踏み込めない。

結局この国の経済状況はダメで、やはり2010年もとても国内経済連動商品への投資は考えられる状況にない。

JALは大丈夫か?

業績悪化で資本不足に陥っている日本航空は、公的資金を活用した日本政策投資銀行からの資本注入を申請する検討を始めたということらしいです。

マイルはJALとノースウエストで貯めているので資本注入の結果、外圧でマイレージプログラム終了などということにならないとは思いますが、なったら困ります。

同社は5月の時点で公的資本注入について「今のところ考えていない」(金山佳正取締役)と表明していたが、財務体質の悪化で、方針変更を検討せざるを得なくなった。注入額や実施時期については今後詰める。
資本注入は産業活力再生特別措置法(産業再生法)に基づくもので、政投銀が増資を引き受け、損失は政府が5~8割を負担する。これまでに半導体大手のエルピーダメモリに300億円を注入した。
日航は9月中に経営改善計画の策定を目指しており、路線の大幅な見直しや人員削減などを盛り込む予定。

週明けの相場にはほとんど関係ないだろう・・・。

またまたまた楽天証券がの手数料を値下げ

楽天証券とSBI証券の株式取引手数料の値下げ合戦のことを再三書いておりますが、またまた楽天証券が引き下げました。

注文の約定代金 楽天証券 改訂後 SBI証券
10万円まで 147円/1回 145円/1回 147円/1回
20万円まで 196円/1回 194円/1回 196円/1回
50万円まで 362円/1回 358円/1回 362円/1回
100万円まで 647円/1回 639円/1回 647円/1回
150万円まで 774円/1回 764円/1回 774円/1回

 

この引き下げに合わせて楽天証券では

国内株式委託手数料1%ポイントバックキャンペーン

を開催!!

■実施期間      :8月3日(月)~10月30日(金)約定分まで

■対象となる取引:国内株式委託手数料の1%

現物取引および信用取引ならびにPTS取引(夜間取引)のすべてが対象!
貯まったポイントは楽天市場等でのお買い物に使えます!!

今週の注目経済指標

本日の香港市場は日本市場の1.08%の上昇に対して、2.72%の上昇でした。

投信の基準価格のアップが楽しみです。

中国本土は-0.34%でした。

今週の注目の経済指標は

2009/8/10 日  機械受注統計調査 2009年6月
      中  消費者物価指数 2009年7月
2009/8/11 英  貿易収支 2009年6月
      中  貿易収支 2009年7月
2009/8/12 英  雇用統計 2009年7月
      米  貿易収支 2009年6月
2009/8/13 独  GDP2009年第2四半期速報
      米  小売売上高 2009年7月
2009/8/14 米  消費者物価指数 2009年7月
      NZ  小売売上高指数 2009年6月
さてどうなるやら。

今週の株価はどうなる?日本とNY

新聞各紙を見ても企業の業績は上向きで景気の回復が十分に感じられるようになってきた。

現在の金融資産は日本株に対する投資信託から撤退して新興国にシフトしたので、

ニューチャイナファンド 約1500万円

HSBCブラジルオープン 約1500万円

チャイナとブラジルはそのままで銀行の普通預金の行き場を考え中。

この二つに大きな影響をあたえるのがNY株の動向。

日本経済新聞によると、このところ企業の好決算や住宅市場の底入れを材料に買われてきたが、一部の金融機関の経営難に警戒感が強まっており、個別材料で振れる可能性が高いとのこと。

ということで今週の上昇は望み薄かな。

ちなみにいずれもフィデリティ証券で保有中

楽天証券が株式最低手数料【147円】業界屈指の格安手数料へ

SBI証券楽天証券の株式取り扱い手数料の値下げ合戦がすさまじいことになっていますが、楽天証券がさらなる引き下げを発表しました。

国内株式最低手数料【147円】現行の手数料に比べ、最大約69%値下げ!

     7月17日発表の新手数料をさらに見直し!業界屈指の格安手数料へ!

ということです。現状では両者まったく同じ手数料です

注文の約定代金 楽天証券 SBI証券  
10万円まで 147円/1回 147円/1回  
20万円まで 196円/1回 196円/1回  
50万円まで 362円/1回 362円/1回  
100万円まで 647円/1回 647円/1回  
150万円まで 774円/1回 774円/1回  

株取引手数料下げ合戦

少し前に楽天証券が株の取引手数料を大幅に引き下げたと記事を書きましたが、早速対抗してSBIが

「業界屈指の格安手数料で業界最高水準のサービス」の提供をさらに追求する

ために対抗して引き下げました。

いいことです。

株式手数料を考える

証券会社で株の取引をしていると結構ばかにならないのが、

一回の株取引にかかる手数料です。

サブプライム以降の大暴落で底値を感じた個人投資家が、オンライン証券各社に取引口座をたくさん開設しているということですが、そんな個人投資家を呼び込もうと各社は株取引にかかる手数料を大きく引き下げています。

本日入ってきた情報によれば、楽天証券が、

国内株式手数料最大約58%ディスカウントで最低手数料198円~とするようです。

◎ポイント! 最大約58%値下げ!
―――――――――――――――――――――――――――――――――――
10万円以下の約定代金
472円→ 198円
〓〓〓〓〓〓〓
―――――――――――――――――――――――――――――――――――
◎ポイント! 手数料1%ポイント還元!
―――――――――――――――――――――――――――――――――――
式手数料(税抜)の1%ポイントバックを開始いたします。
ポイントは手数料コースに関係なくもらえます。また、現物取引および信用取引
ならびにPTS取引(夜間取引)のすべてが対象!

―――――――――――――――――――――――――――――――――――
●●● 国内株式手数料 ワンショット新手数料体系●●●
―――――――――――――――――――――――――――――――――――
1注文の約定代金 新手数料
10万円まで 198円/1回
20万円まで 250円/1回
50万円まで 450円/1回
100万円まで 800円/1回
150万円まで              950円/1回
3,000万円まで          1,500円/1回
3,000万円超            1,575円/1回

マネックスFXは最低取引通貨量1000単位に引き下げ

FX各社では手数料の値下げ合戦が続いておりますが、外国為替証拠金取引マネックスFXでは、この度、 最低取引通貨量を1万から1000単位に引き下げました。

最低通貨量は引き下げられましたが、インターネット取引手数料はもちろん無料のままです。
(クイック入金サービスによる入金お手続きの場合は最低ご利用金額が
10,000円になりますので予めご了承下さい。)

同時に、「センツーカではじめようキャンペーン!」と題しましてキャンペーンを
開始いたしました。キャンペーンの内容ですが、

・一定期間内に口座開設をしていただくとマネックスFX特製スタータキット
プレゼント
・上記条件を満たした上で5万通貨以上のお取引をいただいた場合、
先着1000名様へ1000円をキャッシュバック

となっております。

外国為替証拠金取引マネックスFX

ちなみに、マネックスFXの特徴は、

約2万円から取引可能+何度ネットで取引しても手数料無料 + レバレッジを1~120倍程度で選べる

ということです。

また、東証一部上場のマネックスグループというのも倒産するFX会社が多い昨今、安心できる点ではないでしょうか?

Index of all entries

世界の株価チャートとリアルタイム情報 > 株式投資 Archive

Search
Feeds

Return to page top